東京大学高齢社会総合研究機構は19日、アドバンスライフプランニング（ＡＬＰ）の普及を目指す目的で、第２回ＡＬＰシンポジウムを開催した（写真）。ＡＬＰ研究者による高齢期の未来を予想するツールや、一人ひとりに適切なサービスをつなぐ支援者の重要性などについて報告された。

ＡＬＰとは、介護や医療・資産・住まいの観点から高齢期の予想や計画を描き、必要な備えを行うこと。活動報告では、ＡＬＰの普及を目指し調査研究を行うＳＯＭＰＯインステチュート・プラス（新宿区）の成瀬昴上席研究員が、様々な健康状態・生活環境で暮らす人の人生予想図の事例をまとめたツール「高齢期ジャーニーマップ」を紹介した。

「事例には認知症や転倒リスクを考慮した介護サービスの利用や住宅改修などの備えのアイデアも盛り込んだ。自分と境遇が似ている事例を参考にしながら将来設計をすることで、取り組みの促進につなげる」

現在は、合計14事例を作成しており、備えに必要な機関・サービスの利用を促すアドバイザーの育成も検討しているという。

パネルディスカッションに登壇した全国高齢者等終身サポート事業者協会の西木文明理事は「ジャーニーマップは、年齢を重ねるにつれて変化する環境や健康状態に合わせて見直しを繰り返すことが不可欠。アドバイザーの存在が普及の鍵だ」と述べた。