特養などが54演題を発表

東京都社会福祉協議会東京都高齢者福祉施設協議会（新宿区、田中雅英会長）は９月29日、今年で21回目となる研究大会「アクティブ福祉ｉｎ東京'26」を開催した。介護施設などによるケアの質の向上や人材育成などをテーマとした口演全54題を発表。外国人材の育成に関する発表では、外国人職員が現場をまとめる日本語力を養う取り組みなどを紹介した。

特別養護老人ホーム青葉台さくら苑（目黒区、社会福祉法人三交会）でサブリーダーとして働くタイ出身のレ・キム・オアンさんは、外国人職員のキャリアアップの課題について日本語の表現力を指摘。解決策として、相手に配慮した言葉選びの習得に取り組んだ。

外国人職員の日本語教育を担当する日本人職員と共に、外国人職員に向けた日本語力を養うワークショップを開催。申し送りなどの実際の業務を想定し、新人外国人職員・年配の日本人職員・利用者家族など、相手の立場に合わせた日本語表現を学んだ。

レさんは「伝える際に理由を添える、物事に優先順位をつけて話すなどの工夫がチームを動かす力になると感じた」と力強く話した。

そのほか、多摩市の特養も日本人職員と外国人職員の言語の壁の解消へ向けた取り組みを紹介。指示を出す際に手順や目的などを明確にするなど、互いの認識のずれを無くすための対策を構築した。

また、杉並区の特養では、外国人職員の業務の習得レベルの可視化に取り組んだ。職員は「一人ひとりの個別性に配慮できるようになり、日本人職員による指導方法のばらつきも減少した」と話した。